試験合格のための講座

公認会計士の試験に合格するための講座は各専門学校で行われています。受けてみたいと思う方、ご興味のある方はインターネット検索が便利ですので、公認会計士の講座で検索してみて下さい。様々な学校の講座が出てくるでしょうから、よくご覧になり、良さそうなところのパンフレットを送ってもらいましょう。たいていは無料で送ってくれますから、便利です。各専門学校では合格に導くオリジナル教材が用意され、短期合格を可能にするようなカリキュラムが組まれていますし、担任制になっていて、定期的な個人面談があると言う学校もあります。学校によっては1年コース、2年コースと様々なコースが用意されています

高校からこのような専門学校に入ることもできますし、大学と両立という人、社会人で仕事と両立という人もいます。人それぞれの状況で、活用できるのがこうした専門学校の醍醐味でしょう。公認会計士になるには厳しい試験に合格しなければならないので、独学よりもこうした専門家のサポートを受ける方が合格への近道でしょう。

調べた中で、気になった公認会計士の講座を選び、学生の方はご家族とよくご相談なさって決めましょう。大学と両立となると親の負担は大きなものですから、ぜひとも合格して親を安心させてあげましょう。また、社会人の方はご自身のために投資するつもりで頑張って下さい。

公認会計士の試験

公認会計士の試験は公認会計士・監査審査委員会が毎年、実施しています。公認会計士になるために必要な学識や応用能力を要するかどうかを判定するための国家試験です。受験資格は特になく、年齢、性別、学歴に関係なく誰でも受験できます

出題基準は短答式、及び論文式による筆記となっています。短答式は財務会計論、管理会計論、監査論、企業法という科目から出題され、この試験に合格すると2年間は同試験の受験免除になりますが、毎年受験しても良いとされていまして、合格しますと免除期間が延長されます。論文式は会計学、監査論、企業法、租税法からと経営学、経済学、民法、統計学の中から一科目を選択となっています。

それぞれの合格基準は短答式で70%を基準とし、一科目でも40%に満たないものがあれば、不合格となることもあるようです。論文式は52%を合格基準とし、やはり40%に満たない科目があると不合格になることもあるようで、採点格差の調整は標準偏差によって行われるとされています。

こういった試験に合格して実務補習2年以上を終了して内閣総理大臣の確認を受けると公認会計士の資格を有することが出来るのです。筆記試験のみでも大変ですから、なかなか狭き門と言えるでしょう。それを突破するために各専門学校で講座が催されていますので、そこで勉強を積んで合格を目指す人が多いようです。